日本の英語教育はいつから本格化？早期化のメリットと課題

日本の英語教育はいつから本格化？改訂で変わった点

新学習指導要領で「本格化」が注目された背景

新たな学習指導要領の導入により、日本の小学校における英語教育は2020年4月から本格的な変化を遂げました。この「本格化」の背景には、グローバル化の進展に伴い、将来的に世界で活躍できる人材の育成が急務となったことが挙げられます。なぜならば、従来の英語教育では、受験英語に偏りがちで、「使える英語」、すなわちコミュニケーションツールとしての英語を習得するには不十分だと指摘されていたからです。

このような状況を改善するため、約10年ぶりの学習指導要領改訂において、英語教育の早期化と内容の高度化が大きな柱として打ち出されました。例えば、小学校3年生からの英語必修化や、高学年における「聞く・話す・読む・書く」の4技能を重視した教科化が具体的な取り組みです。教育現場では、文法知識の暗記に終始するのではなく、実際に英語を使って交流する体験を通じて、子供たちの英語学習への意欲を高めることが期待されています。このように言うと、今回の教育改革は、社会のニーズとこれまでの課題意識が大きな推進力となり実現したと言えるでしょう。ここで注意点として、早期化に伴い、家庭学習の負担が増えるというデメリットも考慮する必要があります。

小学校における英語教育は2011年から始まっていた

現在の本格的な英語教育の土台は、実は2020年よりも以前に築かれ始めていました。古くから、小学校での英語教育自体は、2011年度から既に高学年である小学校5・6年生を対象に「外国語活動」として導入されていました。この初期段階の導入の理由は、中学からの本格的な英語学習への円滑な接続と、子供たちの英語に対する興味・関心を高めることにありました。

しかし、この活動は教科ではなかったため、成績評価の対象外とされていたのです。結果として、挨拶や簡単な表現の学習を通じて、子供たちの英語学習への意欲は一定程度高まったという効果は得られました。一方で、小学校で触れた英語が、その後の学びと有機的に結びついていないという「接続性の低さ」が課題として浮上したのです。そこで、新しい学習指導要領では、この初期の外国語活動の経験を活かしつつ、より早期からの開始と、内容の連続性・発展性を確保する方向へと舵を切ることになったのです。このため、2020年度からの教育改革は、ゼロから始まったわけではなく、過去10年間の試行錯誤の成果の上に成り立っていると理解することができます。

小3・4年生の「外国語活動」の目的と具体的な内容

小学校3・4年生で導入された「外国語活動」は、英語を好きになるきっかけを作ることを主な目的としています。この教育活動の目標は、コミュニケーションにおける聞くと話すの2技能を中心に、英語に慣れ親しむこと、そして異文化に対する理解を深めることです。理由として、この時期の子供たちは、新しい音を聞き分ける能力が高く、英語を「科目」として捉える前に「コミュニケーションの道具」として認識しやすいという点があります。

授業は年間で35コマ導入されており、フラッシュカードや歌、ゲームなどを活用しながら、挨拶や自己紹介、身の回りの物について話すなどの基本的な会話活動に取り組みます。もちろん、この「外国語活動」は教科化されていませんので、成績評価の対象外です。ここで重要な注意点は、あくまで高学年でのより高度な学びへの準備として、子供たちがリラックスして英語と触れ合う環境づくりが大切だという点です。このように、早い段階から英語の音やリズムに触れ、抵抗感をなくすことが、高学年で本格的な学習へ移行する際の大きなメリットにつながります。

小5・6年生の「外国語科」で身につける4技能とは

小学校5・6年生になると、英語の学習は「外国語科」となり、内容が大きく高度化します。ここでは、これまでの聞くと話すの2技能に加え、読むと書くという2つの技能が加わり、合計4技能を中心とした学習へ移行することが特徴です。この変更の大きな理由は、中学校以降で展開される本格的な英語学習への橋渡し役を担うためです。なぜならば、中学校の英語で必要となる英文法や英単語の基礎を、小学校のうちから体系的に学び始める必要があるからです。

具体的には、この「外国語科」では年間70コマの授業が導入され、文部科学省が認定した教科書を使用して授業が展開されます。子供たちは、単語のスペルを覚えたり、簡単な文章を読んだり書いたりする活動を通じて、より実践的な英語運用能力の基礎を築くことになります。しかし、ここで注意すべきデメリットは、英語が教科化されることで、苦手意識を持つ子供が出てくる可能性があるという点です。したがって、保護者としては、単に成績を気にするだけでなく、子供が英語を学ぶ楽しさを失わないようサポートしてあげることが大切になります。

外国語科は他の科目と同様に成績評価の対象となる

小学校高学年の「外国語科」は、中学年までの「外国語活動」と異なり、国語や算数などの他の科目と同様に成績評価の対象となることが重要な点です。教科化されたことで、学校は学習指導要領に定められた内容を扱うことが義務づけられ、子供たちの学習の成果が通知表に記載されることになります。このため、学習指導要領の改訂は、英語を勉強する科目として位置づけたことを意味します。

一方で、評価方法については注意が必要です。多くの場合、ペーパーテストだけでなく、授業内での積極的な活動への参加や、発表、やり取りなどのアウトプット能力を中心に判断される学校が多いようです。成績がつくことは、子供たちの学習への動機付けとなることが期待されます。しかし、もし評価を気にしすぎるあまり、英語を話すことに抵抗感を覚えてしまっては本末転倒です。また、学校によっては先生の習熟度にバラつきがある可能性もデメリットとして挙げられます。これを理解した上で、保護者としては、子供が評価を気にしすぎず、英語でのコミュニケーションに積極的にチャレンジできる環境を整えてあげることが重要となります。

早期化・高度化の必要性が指摘された理由

今回の学習指導要領の改訂で、英語教育の早期化と高度化が必要とされたのには明確な理由があります。主に、小学校以降の学びとの接続性の低さ、そして諸外国と比較した際の日本人の英語力の低さが主な要因です。これまでの教育では、中学からの本格的な文法学習に入る前に、子供たちが英語の音やリズムに慣れ親しむ機会が十分ではありませんでした。このため、中学以降の学習で挫折しやすくなるというデメリットがありました。

また、いくら多くの時間を英語学習に費やしても、日本人のTOEFL iBTスコアはアジア圏の国々と比較しても低い水準に留まっていたというデータもあります。だからこそ、より早期から英語に触れる機会を増やし、単なる知識としてではなく、実際に使える英語の習得を目指す方向へ教育の質を高める必要性が指摘されたのです。このとき、早期化によるメリットとして、子供たちがより自然な形で異文化理解を深められることも挙げられます。ただし、英語学習が低学年から必修化されることで、他の重要な科目の学習時間が圧迫されるというデメリットも考慮すべき点です。

「使える英語」を日本の英語教育で身につけるにはいつから準備すべき？

義務教育だけでは学習時間が半分しか足りない現実

義務教育における英語の学習時間が増加したとはいえ、学校の授業だけで「使える英語」を習得することは難しいのが現状です。結論として、ビジネスなどの場面で通用するレベルの英語力を習得するには、少なくとも2,000時間から3,000時間の学習が必要だと一般的に言われています。一方で、日本人が高校卒業段階までに学校の授業で確保できる合計の英語学習時間は、約1,200時間から1,500時間程度にしかなりません。

このため、どれだけ学習指導要領が改訂されても、英語の習得に必要な時間のおよそ半分以上が不足しているのです。したがって、この不足している時間を補うためには、学校外での英語学習が必要不可欠となります。例えば、英会話教室に通ったり、家庭で英語の動画を視聴したりといった取り組みがそれに該当します。このように考えると、子供が将来的にグローバルな舞台で活躍できるようになるには、学校教育に頼るだけでなく、家庭や習い事での学習時間の確保を考える必要があると言えるでしょう。これを理解した上で、計画的な学習時間の確保が重要になります。

日本人が「使える英語」を苦手とする最大の要因

多くの日本人が長期間英語学習に時間を費やしているにもかかわらず、「使える英語」を苦手としているのには、明確な要因があります。その最大の原因は、学校における英語教育が、長らく知識としての英語の習得を主目的としていたことです。かつての授業を思い返すと、多くの場合は教科書の読み合わせや英文法、英単語の暗記が中心でした。当然、テストも文法や語彙の習熟度を測るものが多かったのです。

このような学習方法は、英語で論文を読むなどのアカデミックな目的には理にかなっていたかもしれません。しかし、グローバル化が急速に進む現代においては、実際に英語で聞き、思考し、議論し、意見を発表するというコミュニケーション能力が求められています。単純に、知識を詰め込む教育だけでは、英語を話すための心理的・実用的なスキルが育たないというデメリットがあったのです。ここでは、英語を話すことへの「心理的障壁」が高いことも大きな問題として挙げられます。だからこそ、新しい教育では、積極的に英語を使うアウトプットの機会を増やそうとしているのです。

幼少期に英語学習を始める二つのメリット

早期から英語学習を始めることには、子供の将来にとって非常に大きな二つのメリットがあります。まず一つは、優れた音声認識能力と発音能力を身につけられる点です。なぜならば、幼少期の子供は、母国語の基礎が完成する前であるため、日本語に存在しない英語の「L」と「R」のような音でも、上手に聞き取ることができるからです。発音についても、喉と舌の筋肉が柔軟なうちに正しい使い方を覚えられるという利点があります。

そしてもう一つは、子供ゆえの柔軟性です。大人と比べると固定概念がまだできていないため、英語を「勉強する科目」としてではなく、「コミュニケーションツール」として自然に受け入れやすいのです。これにより、「英語を使うことは普通である」という感覚が身につき、将来的に海外の文化にもスムーズに慣れ親しむことができるでしょう。ただし、早期学習のデメリットとして、子供に学習を強制することで、かえって英語嫌いになってしまうリスクも存在します。そのため、遊びを通じて自然に英語に触れさせるなど、学習方法には十分な注意が必要です。

習い事の開始はアウトプットできる4歳以降がおすすめ

英語学習の開始時期について、科学的な知見から考えると、早期学習にメリットがある一方で、習い事としては4歳以降が適切だと推奨されています。結論として、外国語を学ぶ上では、インプットだけでなく、学んだことをアウトプットする機会がなければ、学習の定着は期待できません。一般的に、子供が正確な言葉の形でアウトプット、つまり自分の考えを表現できるようになるのは、大体3歳から4歳頃だと言われています。

そのため、この時期以降に英会話教室などの習い事を始める方が、学習効果が高いと言えます。たとえば、単語やフレーズを知っていても、それを他者とのやり取りで「使ってみる」という経験がなければ、記憶に定着しにくいものです。もちろん、それまでの間、つまり4歳までは、家庭内で絵本やビデオ、おもちゃなどを活用して英語に触れるインプットの環境を整えてあげることが、後々のアウトプットに必要な素地を作るだけで十分です。ここでは、子供の興味関心に合わせて教材を選ぶことが、デメリットを減らすための重要なポイントになります。

母語の習得が英語力向上に不可欠な理由

子供の英語教育を進める上で、母語である日本語の習得を疎かにしてはいけないという重要な注意点があります。私であれば、「外国語レベルは母語レベルを超えることはない」と強く主張します。なぜならば、論理的思考力や複雑な概念の理解は、まず母語である日本語でしっかりと考えられる土台があって初めて、それを英語に置き換えて表現できるからです。

もし英語にばかり時間を費やしすぎて日本語の習得が中途半端になってしまうと、「ダブルリミテッド」という、どちらの言語も年齢相応のレベルに達しない状態に陥ってしまう可能性があります。この状態は、子供の思考力の発達に悪影響を及ぼすデメリットがあります。一方で、日本語がしっかり確立されている子供は、英語を学ぶ際にも効率よく学習を進められるというメリットがあります。したがって、子供の日本語力を伸ばすために、親子で日本語での会話を大切にしたり、日本語の絵本も積極的に与えたりすることが不可欠です。

英語「で」学ぶSTEAM教育が効果的な理由

従来の英語教育と一線を画し、「使える英語」を身につける上で効果的だと注目されているのが、英語で学ぶSTEAM教育です。ここで重要なのは、英語を学ぶのではなく、英語で他の科目、例えば科学や技術、数学といった分野を学ぶというコンセプトです。この学習方法の最大の理由は、英語を単なる勉強の対象としてではなく、知識や情報を得るためのツールとして使うからです。

具体例として、最新テクノロジーを活用した教材や、学習にゲーム的な要素を取り入れるゲーミフィケーションを導入し、子供の知的探求心を刺激する教育機関があります。子供たちは、宇宙の仕組みなど興味のある分野を英語で学ぶことで、自然と英語を聞き、思考し、議論する力が身につくのです。このアプローチは、英語を「使わざるを得ない」状況を作り出し、定着に必要な学習量を確保するための仕組みとして非常に有効だと言えます。ただし、この教育形式のデメリットとして、受講費用が高額になりやすいことや、対応できる施設がまだ少ないことが挙げられます。